医療DX推進体制整備加算を算定するためには、オンライン資格確認の導入・運用、電子処方せんや電子カルテ情報共有サービスへの対応、マイナ保険証の利用実績といった「医療DXに必要な体制が整っていること」が前提です。
 
システムを導入しているだけでは不十分で、診療・調剤の現場で日常的に活用されていなければなりません。その根拠となる施設基準は、以下の9項目です。
 
● オンライン請求をおこなっている
● オンライン資格確認をおこなう体制が整備されている
● 資格確認情報を医師・歯科医師・薬剤師が診療・調剤に活用できる体制がある
● 電子処方せんに対応する体制（発行・登録・調剤結果登録）がある（加算1〜3のみ）
● 電子カルテ情報共有サービスを活用できる体制がある（経過措置：2026年5月末まで）
● マイナ保険証の利用実績がある
● 医療DX推進体制や情報活用方針を院内およびWebサイトに掲示している
● マイナポータルの医療情報に基づき、患者の健康管理相談に応じられる体制がある
● （調剤）調剤録および薬剤服用歴を電磁的に管理する体制がある
 
これらの要件は、2026年以降の診療報酬改定でさらに整備が進むと予想されます。
まずは自院の現状を把握し、算定に必要な取り組みを明らかにすることから始めましょう。