転倒転落を防ぐには「患者さん側」「看護師側」「施設環境側」の3大要因をそれぞれ排除できているかの定期的なチェックが必要です。
 
たとえば患者さん側の場合、既往歴や服薬状況、ADL（日常生活動作）、夜間の排泄パターン、認知機能の変化を定期的にアセスメントしましょう。
睡眠薬や降圧薬の服用開始後はふらつきリスクが高まるため、観察を強化する必要があります。
 
看護師側の要因チェックでは夜間や少人数勤務時の巡視体制、施設環境側では照明の明るさ、床の段差や濡れなどを確かめます。
できればチェックリスト化し、1勤務1チェックから始めてみると負担なく続けられるかもしれません。

一律の「ベッド柵設置」「巡視強化」だけでは、個々のリスクに十分対応できません。
 
転倒転落予防の看護計画では、患者さんごとに既往歴や服薬状況、ADL、夜間の行動パターン、認知機能をアセスメントし、個別に対策を立てることが重要です。
たとえば、以下のような対策が有効です。
 

忙しい現場では、転倒リスクを人の見守りだけで防ぐのに限界があります。
近年は、ICTを活用した転倒転落予防が注目されており、以下のようなツールが代表的です。
 
● 離床センサー（起き上がり動作を自動検知）
● 見守りカメラ（遠隔で動きを映像で見守り夜間や少人数体制でも動きを可視化）
● ナースコール連携システム（センサーからのアラートをスマートフォンに通知）
 
なかでも見守りカメラは、患者さんのプライバシーを確保しながら「動作の変化」「起き上がり兆候」を早期に把握できるため、転倒転落の発生前に介入できます。
 
患者さんごとのトイレの時間帯を把握し、その時間に集中的に見守ることで、効率的な転倒予防が可能となるでしょう。

今回の事例では、見守りカメラの導入により夜間の転倒転落予防体制を強化しました。
導入前後の変化は、以下のとおりです。
 

 
見守りカメラの導入により夜間の安全確保と看護師の負担軽減の両立が実現しました。
 
少人数体制でも質の高いケアを提供できる環境が整備されたことで、患者さんとスタッフ双方に安心をもたらしています。

リハビリテーション病院や回復期の病棟など、活動量の多い場所では、患者さんの自立を促しながら安全を確保する必要があります。
 
そのような状況で見守りカメラを導入したある病院の事例を、以下にまとめました。
 

 
この事例では、見守りカメラの導入により転倒リスクを減らしながら患者さんの自立を支援する環境が実現しました。
活動的な患者さんの安全を守りつつ、過度な制限をかけない質の高いケアが提供できています。
 

転倒転落を未然に防ぐことで、患者さんはケガや合併症のリスクを回避でき、安心して療養生活を送れるようになります。
 
たとえばリハビリテーション中の患者さんであれば、転倒への不安が軽減されることで積極的に運動へ取り組めるようになり、結果として回復のスピードアップが期待できるでしょう。
転倒による骨折や外傷は、治療期間の延長や新たな疾患の引き金となり得ます。
患者さんのQOLを高めるためにも、転倒転落予防は欠かせないのです。

転倒事故への対応に追われる時間が減れば、看護師は巡回や観察、患者教育といったケア業務に集中できるようになります。
 
転倒が発生すると事故報告書の作成からご家族への説明、再発防止策の検討まで、多くの時間と労力が必要になるためです。
また、転倒インシデントが少ない職場では「また起きたらどうしよう」という心理的負担が軽減され、職場全体のストレス低減にもつながります。
 
見守りカメラといったICTツールがあれば、夜勤の少人数体制でも「患者さんを見守れている」という安心感が得られるでしょう。

転倒や転落による入院期間の延長、追加治療、損害賠償リスクなどは、施設経営にとって負担が大きくなりがちです。
 
しかし、予防体制が定着すればこれらの負担を抑えられ、質の高いケア提供と安定経営の両立が可能となります。
転倒転落予防への投資は、長期的な医療の質向上とコスト削減を同時に実現する戦略的な施策といえるでしょう。